未だに、新型コロナウィルス感染者数の発表が、日本中で行われています。新型コロナウィルス感染者とは、PCR検査陽性者をそのまま感染者ということにしています。この方式は、PCR検査始まって以来、一切変更されていない、と思います。行政に何度も確認しました。PCR検査陽性は新型コロナウィルス感染者です、と皆、堂々と言います。
たまに、行政の方に、質問してみることがあります。
「あの〜、PCR検査陽性は新型コロナウィルス感染の証明にはならないということを聞かれたことがありますか？」
「・・・・」
「いえ、これ、もう二年近くも前に、柳ヶ瀬議員と当時の厚労省佐原審議官とのやりとりで出てる話なんですが？」
「え？・・・・」
「ご存じないようなので簡単に、説明しますね。柳ヶ瀬議員が質問したのは、PCR検査陽性は新型コロナウィルスに感染したということを証明するものですか？ という内容のものです。その質問を３度繰り返し、やっと佐原審議官は答えました。いえ、PCR検査陽性は新型コロナウィルス感染性の証明とはなりません、と。国がとっくに、PCR検査陽性は、新型コロナウィルス感染者とはならない、と認定しているんです。それを相変わらず、ずっと陽性者は感染者だということにしています。」
「あ、そうなんですか？」
「ここでは、PCR検査陽性をそのまま新型コロナウィルス感染者ということになってますね？」
「はい、そうです。」
「そうやって数字ができること自体が間違いなのですが。」
「そう言われても、今までずっとそうやってきてますので・・・」
大体こんなやりとりになってしまいます。PCR検査は何の意味も無く、感染症検査には使えない検査だということは、開発者も生前ずっとその意味のことを繰り返していました。それが、いつの間にか、PCR陽性は即、新型コロナウィルス感染者ということにされています。これがいつまでも改まらない、ということ自体、国が感染者数を作りたいがための意図的なフレームアップだということなのですが、国もメディアも未だに改める気がありません。
オミクロン株というのが今の主流としての新型コロナウィルスの変異株、と言われてますが、感染症学会理事長が、これは普通の風邪だという認識で良い、と言ってます。今年の８月９日にそういう発信を出してます。それでもまだ、このオミクロン株のさらに変異体としてのケルベロス、グリフォンが危険だと煽ってます。わざわざ、犬やワシ、ヘビなどの（何かもよく分かりません）イラストまで添えて恐怖を煽ってます。テレビ画面で伝えられるのは、「どちらも感染力は強いとみられているが、毒性が強くなっているとは考えられていない」という宮下という専門家とされる人の但し書きです。何のデータもありません。〜とみられているが？ 〜とは考えられない？ 要は、只の風邪で特別何の心配もする必要がないということです。それを無理矢理とことんまで膨らまして、ひたすら恐怖を煽ってます。
こうした茶番に、８０%の人たちは一体いつまで付き合うつもりなのでしょうか？ ただの風邪に今までワクチン打ったことがありますか？ 公式データで１９０８人の方が
コロナワクチン接種後に亡くなっていると報道されてます。念のため先週土曜日のマイク街宣のときに、厚労省コールセンターに電話したところ１９１０人に訂正されてました。ただ、よく数字を間違えて言われることがあるので、微妙に違ってる可能性はありますが。
ただ、こんな数字に収まる訳がなく、実際には超過死亡から想定すると、厚労省の発表の数字より二桁は確実に多いと、多くの方が指摘しています。また、コロナワクチン接種回数と超過死亡の総死亡者数との相関関係も、明白だということを森田洋之という医師が解説もしています。国やメディアは絶対出しませんが。欧州議会のCristian Hertes もこの相関関係には注目しています。日本でも海外でも近々、この相関関係を認めざるを得なくなるはずです。
海外ではコロナの詐欺がかなりばれ、人々はコロナワクチンを殆ど打たなくなってきてます。マスク着用もしませんし、PCR検査もまともに受けるということがありません。本当に日本だけが、全く２０２１年２０２２年とずっと同じようなトーンで洗脳が続いているかのように見えます。洗脳の域を超え、既に催眠効果の中で人々はうごめいていると言ってもよいほどに、マスク、PCR、コロナワクチンの三点セットはまだまだ不動の位置を占めています。
とは言え、かなり気づき始めている人が増えつつあるのも事実。なので、こうした気づきをどんどんアナログで、口から口へと積極的に伝えていく広がりが必要だと思います。残念ながら国もメディアもウソしか言いません。海外では、どんどん今まで推進していた人が逃げ始めてます。実は厚労省の職員もどんどん辞めていっている、という情報があります。もう無理だと感じているのでしょう。
国や厚労省の今のやり方が壊れていくのも時間の問題かもしれない、そういう思いもあります。多くの人がもっともっと大きな声を上げていくことが必要です。
